留意事項
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- 短期大学・医師会医療秘書学院の併修費は前頁の「平成22年度入学生学納金一覧」の表には含まれていません。
（前年度例：短期大学は220,000円前後、医師会医療秘書学院は60,000円前後が一年間で別途必要となります。）
- 短期大学・医師会医療秘書学院の併修については、オリエンテーションで手続きをします。
- ITビジネス科では、在学期間中無償でノート型パソコンを貸与いたします。
- 販売ビジネス科医薬品ビジネスコースでは「ヘルスケアアドバイザー」の養成講座（ともに日本チェーンドラッグストア協会主催）をそれぞれ受講するため、別途費用が必要になります。（前年度例：ヘルスケアアドバイザー35,000円前後）
- 販売ビジネス科販売サービスコースでは、サービス介助士養成講座（NPO法人日本ケアフィットサービス協会主催）を受講するため、別途費用が必要となります。（前年度例：40,000円前後）
- 校費には、全学生が対象となる学校諸行事費などが含まれています。
- 入学後、1年次教科書代金が別途必要となります。（前年度例：21,000円〜44,000円程度）
- 卒業年次（2年課程は2年次9月末日、1年課程は1年次9月末日）には、卒業経費（祝賀会費用含む）として40,000円程度が別途必要となります。
- 資格検定試験の受験料・病院実習の費用などは、実費にて個人負担となります。
- 在学中に学校債・寄付金などの徴収は一切行いません。
- 本校の1年課程を卒業後、2年課程の2年次に編入学するときは、入学金の差額等が必要となります。
- 入学選考に合格された方で、合格通知書とともにお送りする入学手続書に指定した期日までに手続きをされない方は、入学の意志がないものとして処理します。
- 入学式の日までに書面にて入学辞退の意思表示をしたときは、原則として、学生等が納付した授業料等・諸会費等の返還に応じます。
- 卒業見込みで出願された方は、入学後に卒業証明書の提出が必要です。
- 入学金・授業料などの振込みにあたって
- 入学金・授業料など合計10万円を超える現金を金融機関にて振込む際には、指定の振込用紙とともに、振込みの手続を行う方の本人確認書類（運転免許証・健康保険証・パスポートなど）をご用意ください！
※ATMでは、10万円を超える現金の振込みができません。
※保護者の方などが、振込名義人（受験生・入学生）に代わって振込みの手続を行う場合には、振込みの目的（入学金・授業料などであること）を聞かれる場合があります。
